ダイドーグループホールディングス株式会社

DyDoグループのマテリアリティ

私達は、創業以来、ステークホルダーの皆様とのパートナーシップにより、事業を成長させてきました。
その共存共栄の精神のもと、創業以来成長を続けられたのは、お客様の求めるものをお客様に身近なところにお届けするという、お客様に寄り添った価値を提供することができたからだと考えています。
創業以来の強みと提供価値を進化させながら、2030年のありたい姿「グループミッション2030」の実現するための、重要な経営課題として8つのマテリアリティを特定しました。

マテリアリティの体系化イメージ
(価値創造モデル)

グループ理念
人と、社会と、共に喜び、共に栄える。
その実現のためにDyDoグループは、
ダイナミックにチャレンジを続ける
創業以来の強みと提供価値
  • お客様との距離、お客様視点
  • お客様の求めるものを
    お客様に身近なところで
    お届けする
  • パートナーシップで
    事業成長
持続的成長に向けた8つのマテリアリティ
  • 成長戦略
  • 組織基盤
  • 自販機ビジネスの
    進化による
    社会的価値の創造

  • こころとからだに
    おいしい商品の
    提供

  • 社会的意義の高い
    医療用医薬品の
    提供

  • DX推進と
    IT基盤の構築

  • 脱炭素社会・
    循環型社会への
    貢献

  • 品質の追求による
    安全・安心の提供

  • コーポレート
    ガバナンスの
    強化

  • 従業員の
    ワークライフ
    シナジーの実現/
    ダイバーシティの推進

2030年のありたい姿
世界中の人々の楽しく健やかな暮らしを
クリエイトするDyDoグループへ
DyDoはお客様と共に。
お客様の健康をつくります
おいしさへの飽くなき探求心のもと、世界中のお客様の健康や生活の質向上に貢献する商品・サービスをお届けします。
DyDoは次代と共に。
次代に向けて新たな価値を生み出します
革新的なテクノロジーを活用し、すべてのステークホルダーにワクワクや驚きといった体験を提供します。
DyDoは社会と共に。
社会変革をリードします
持続可能な社会のために、常識に捉われず、新たな視点から社会変革を自らリードします。
DyDoは次代と共に。
次代に向けて新たな価値を生み出します
革新的なテクノロジーを活用し、すべてのステークホルダーにワクワクや驚きといった体験を提供します。
DyDoは人と共に。
人と人のつながりをつくります
グループ内外と柔軟に連携し、多様な価値観や能力を尊重しながら新たな共存共栄を推進します。
「共存共栄」の精神は、SDGsが誓う
“leave no one behind”に通じる
Sustainable Development Goals

マテリアリティの特定プロセス

マテリアリティの特定については、まず従業員へのアンケートを行い、その後、当社のビジネスにおけるステークホルダーへのインタビューを実施、従業員とステークホルダーからの意見を踏まえながら、経営層へのアンケートやディスカッションを行いながら、各セグメントのマテリアリティを特定。
最終的には各セグメントのマテリアリティを統合する形でグループとしてのマテリアリティを特定しました。

  • 従業員アンケート
    当社グループが社会に対して果たすべき役割と、
    取り組むべきテーマについて、
    全従業員へのアンケートを実施
  • 社外ステークホルダーインタビュー
    取引先や有識者を対象に、当社グループが社会に対して果たすべき役割と、
    取り組むべきテーマについて、個別インタビューを実施
  • 各セグメント経営層へのアンケート
    各セグメントにおける2030年のありたい姿と
    その実現に向けた経営課題を
    各社の経営幹部へのアンケートにより抽出
  • 各セグメントのトップインタビュー・セグメントマテリアリティの特定
    従業員、ステークホルダー、経営層への
    アンケート・インタビューの結果を統合した
    素案をベースに、
    各社社長とのディスカッションを
    行い、各セグメントのマテリアリティを特定
  • グループマテリアリティの特定
    各セグメントのマテリアリティを
    2030年における事業ポートフォリオや
    投資戦略に基づき優先順位付けを行う
  • ステークホルダーダイアログ
    ステークホルダーとの間で、マテリアリティ
    特定プロセスと
    マテリアリティの妥当性を確認
  • マテリアリティの特定および中期経営計画との統合
    マテリアリティを最終確定し、中期経営計画2026の策定と連動し、重点目標・重点活動を設定

8つのマテリアリティと
グループミッション2030

  • こころとからだに
    おいしい商品の
    提供

  • 品質の追求による
    安全・安心の提供

  • 社会的意義の高い
    医療用医薬品の
    提供

  • 脱炭素社会・
    循環型社会への
    貢献

  • 自販機ビジネスの
    進化による
    社会的価値の創造

  • DX推進と
    IT基盤の構築

  • コーポレート
    ガバナンスの
    強化

  • 従業員の
    ワークライフ
    シナジーの実現/
    ダイバーシティの推進

  • DyDoはお客様と共に。
    お客様の健康をつくります
    おいしさへの飽くなき探求心のもと、世界中のお客様の健康や生活の質向上に貢献する商品・サービスをお届けします。
  • DyDoは社会と共に。
    社会変革をリードします
    持続可能な社会のために、常識に捉われず、新たな視点から社会変革を自らリードします。
  • DyDoは次代と共に。
    次代に向けて新たな価値を生み出します
    革新的なテクノロジーを活用し、すべてのステークホルダーにワクワクや驚きといった体験を提供します。
  • DyDoは人と共に。
    人と人のつながりをつくります
    グループ内外と柔軟に連携し、多様な価値観や能力を尊重しながら新たな共存共栄を推進します。
世界中の人々の楽しく健やかな暮らしをクリエイトするDyDoグループへ

マテリアリティに基づく成長戦略と
組織基盤の強化

策定したマテリアリティに基づいた成長戦略では、社会のサステビリティに貢献しながら、当社のサステビリティを実現するため、以下の取り組みを推進してまいります。

成長戦略に資する
マテリアリティ
基本方針
国内飲料事業の
イノベーション
海外事業の拡大
非飲料事業での
第2の柱の構築
成長ステージ
(2023/1期~
 2027/1期)
利益率改善のための
取り組み
  • ◯自販機チャンネルの成長
  • ◯スマート・オペレーションの
    継続的進化
  • ◯トルコ事業の安定成長
  • ◯原材料価格高騰への対応と
    輸出事業の拡大
  • ◯サプリメント通販の利益成長
  • ◯大同薬品工業の利益率改善
  • ◯たらみの製造コスト継続改善
資産回転率向上の
ための取り組み
  • ◯1台当たりの売上高の維持向上
  • ◯自販機の長期使用
  • ◯工場稼働率向上
  • ◯サプリメント通販の継続的売上成長
  • ◯工場稼働率向上
財務KPI ROIC 13% ROIC 3% ROIC 8%
飛躍ステージ
(2028/1期~
 2030/1期)
将来の飛躍のための
取り組み
  • ◯自販機市場における優位性確率
  • ◯M&Aを視野に入れた健康
    ポートフォリオの構築
  • ◯ダイドーファーマの事業化
財務KPI ROIC 17% ROIC 5% ROIC 17%
成長戦略に資する
マテリアリティ
  • 自販機ビジネスの進化による
    社会的価値の創造
  • こころとからだにおいしい
    商品の提供
  • 社会的意義の高い
    医療用医薬品の提供
  • DX推進と
    IT基盤の構築
  • 脱炭素社会・
    循環型社会への貢献
  • 品質の追求による
    安全・安心の提供

また成長戦略を支える組織基盤の強化に向けて、各マテリアリティ毎に取り組みテーマを定め長期的な視点で、グループ全体で取り組みを進めてまいります。

コーポレート
ガバナンスの
強化
持続的成長の実現に向け、理念・ビジョンやサステナビリティ経営への理解を図るとともに、
資本効率を重視した経営管理の強化とグループガバナンス体制の強化を行う
理念・ビジョン等の浸透
  • ・DyDoグループの不変な価値観である理念等の浸透
  • ・事業セグメントごとに新たに策定した「ありたい姿」とその実現に向けたマテリアリティへの理解と取り組みの推進
  • ・グループサステナビリティ委員会のもとサステナビリティ経営を推進
資本効率を重視した経営管理
  • ・主要子会社における資本生産性指標(ROIC等)に関わるKPIの設定および進捗管理
  • ・主要子会社における資本効率を重視した経営管理に対する意識の向上、事業特性に基づく、改善に向けたKPI設定と取り組みの実行
グループガバナンス体制の強化
  • ・グループを横断したガバナンス体制構築の検討
  • ・国内主要子会社の代表者を持株会社の執行役員へ登用、グループ会社間の連携を強化
従業員の
ワークライフ
シナジーの実現/
ダイバーシティ
推進
次代を担う人材の育成・確保を図るとともに、
多様な人材の活躍推進、グループの従業員エンゲージメントの向上をめざす
次代を担う人材の確保・育成
  • ・「次世代幹部」・「プロフェッショナル人材」の確保・育成
  • ・グループ横断での人材育成や人材交流
多様な人材の活躍推進
  • ・国籍・年齢・性別・キャリアに関係なく多様な人材が生き生きと働ける環境の整備
  • ・フレックス勤務や在宅勤務、副業制度など柔軟な働き方の提供
  • ・「DyDoグループ健康宣言」に基づき、DyDoグループの従業員の健康を支える環境づくりを強化
従業員エンゲージメントの向上
  • ・国内連結子会社全社でのエンゲージメントサーベイの実施
  • ・さらなるチャレンジを促す風土の醸成
DX推進と
IT基盤の構築
社会のデジタル変革に適応するスピード感をもって、あらゆるデジタルを駆使し、
当社グループのビジネスを進化させるIT戦略を展開
新たな価値の創造に向けたDX推進
  • ・新たな事業や業務への対応を想定した次期基幹システムの構築・導入
  • ・データに基づく意思決定を行うワークスタイルへ向けたシステム環境の構築・導入
  • ・DX推進を担う「ビジネスイノベーショングループ」を新設
  • ・IT組織の構築及びIT人材の育成
業務の生産性向上
  • ・グループ各社のIT基板を個社最適からグループ全体最適化へと計画的に実施
  • ・組織全体のコミュニケーションをテクノロジーにより活性化
  • ・サイバー攻撃による企業存続リスクの軽減のため、ゼロトラスト型のセキュリティ環境を構築
脱炭素社会・
循環型社会への
貢献
コア事業である自販機ビジネスを中心に目標を定め、
脱炭素社会・循環型社会の実現に向け、企業としての責任を果たす
脱炭素社会への貢献に向けたCO2排出削減目標
  • CO2排出削減目標
    2030年までに、国内飲料事業における自社排出(Scope1・2)※におけるカーボンニュートラルを実現
    • ※ダイドードリンコ株式会社、ダイドービバレッジサービス株式会社、ダイドービジネスサービス株式会社
  • CO2排出削減目標
    2050年までに、自販機ビジネスにおけるカーボンニュートラルをめざす(自社排出+自販機の電力消費による排出※)
    • ※ダイドービバレッジサービス株式会社によるオペレーション自販機のCO2排出量(Scope3)
  • CO2排出削減目標
    2030年までに、国内主要グループ会社※1の自社排出量 (Scope1・2)を50%削減※2(2020年比)
    • ※1 ダイドードリンコ株式会社、ダイドービバレッジサービス株式会社、ダイドービジネスサービス株式会社、大同薬品工業株式会社、株式会社たらみ
    • ※2 売上高原単位(対象グループ会社の排出量合計÷売上高合計)にて算出
ダイドードリンコにおけるCO2排出削減のイメージ
ダイドードリンコにおけるCO2排出削減のイメージ

当社グループは、金融安定理事会の気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD) 提言への賛同を表明し、TCFDのフレームワークに基づく気候関連情報を開示しています。

TCFD提言に基づく開示
資源循環社会への貢献に向けた重点目標
  • 重点目標
    空き容器回収率2030年までに100%達成
  • 重点目標
    プラスチック容器のサステナブル化※2030年までに60%以上を実現
    • ※植物由来素材、リサイクル素材等
  • 重点目標
    自販機の長寿命化 2030年までに平均寿命15年達成
SDGs 12
これらの取り組みに対応するSDGs項目
12.5 2030年までに、予防、削減、リサイクル、および再利用(リユース)により廃棄物の排出量を大幅に削減する。
SDGs 13
13.1 全ての国々において、気候関連災害や自然災害に対する強靱性(レジリエンス)及び適応の能力を強化する。 13.2 気候変動対策を国別の政策、戦略及び計画に盛り込む。
SDGs 14
14.1 2025年までに、海洋堆積物や富栄養化を含む、特に陸上活動による汚染など、あらゆる種類の海洋汚染を防止し、大幅に削減する。

成長ステージにおける戦略「中期経営計画2026」については、以下より詳細をご確認ください。

中期経営計画2026

マテリアリティに関連するデータ「ESGデータ集」

マテリアリティに関する実績の中で、環境・社会(人材)・ガバナンスに関するデータ集を「ESGデータ」として開示していますので、ご確認ください。

マテリアリティに関連するデータ(環境) マテリアリティに関連するデータ(人材) マテリアリティに関連するデータ(ガバナンス)