当社の健康経営課題を数値化し、誰にでも分かりやすくまとめて可視化した「ウェルネスパネル」を健康経営のシンボルとしてポータルサイトに掲載し、従業員と共有しています。
イノベーション
健康維持・増進のための取り組み
従業員一人ひとりが心身ともに健やかな状態で業務に取り組めるよう、健康維持・増進につながる様々な施策を行っています。
健康経営課題の共有
健康診断
39歳までは法定の一般検診、40歳以上は人間ドックを受診する制度となっています。
人間ドックでは、自身のニーズに合わせたオプション検査の追加も可能で、所定の範囲で費用の補助があります。
また、健康維持・増進のインセンティブとして、40歳以上で人間ドックの結果、「所見なし」に相当する従業員にはカフェテリアポイントが支給されます。
人間ドックでは、自身のニーズに合わせたオプション検査の追加も可能で、所定の範囲で費用の補助があります。
また、健康維持・増進のインセンティブとして、40歳以上で人間ドックの結果、「所見なし」に相当する従業員にはカフェテリアポイントが支給されます。
健康診断の事後指導
胸部X線、心電図、尿検査、血液検査（貧血）、血圧、肝機能、脂質、血糖に関しては会社独自の基準を設け、結果をスクリーニングしています。
基準に該当する人には受診勧奨や産業保健スタッフからの指導等の個別サポートを行っています。
基準に該当する人には受診勧奨や産業保健スタッフからの指導等の個別サポートを行っています。
運動促進
以前より肩こり・腰痛に苦しむ従業員が一定数存在していましたが、在宅勤務の広がりで対象者は増えています。
また、在宅勤務や外出自粛の影響により、コロナ前は例年40％台だった運動習慣者率が2020年度は25％まで低下し、運動不足の従業員が増えていることが明らかになりました。
こうした現状をふまえ、従業員の運動を促進する以下のような施策を行っています。
また、在宅勤務や外出自粛の影響により、コロナ前は例年40％台だった運動習慣者率が2020年度は25％まで低下し、運動不足の従業員が増えていることが明らかになりました。
こうした現状をふまえ、従業員の運動を促進する以下のような施策を行っています。
- 就業開始時のラジオ体操
- 就業時間内のストレッチタイムの設定
- 在宅時のストレッチの推奨（ストレッチ動画の紹介）
- スマートフォンのアプリを活用したウォーキングイベントの実施（2021年度参加率22.4％）
取り組みの結果、2021年度の運動習慣比率は若干上昇しました。それに加え、絶対的プレゼンティーズム損失割合も減少しました（2020年度：35％⇒2021年度：32％）
また、ウォーキングイベントに参加し、1日7000歩以上歩いた人は、全従業員平均と比べて絶対的プレゼンティーズムの損失割合が約10％低いという結果が出ました。
この結果から、1日一定以上の歩行を行うことはプレゼンティーズムの損失減少に一定の効果があると推察されるため、今後も社員の歩行を促すような施策を継続していく予定です。
生活習慣病予防
当社は血圧、肝機能、血糖に関して高リスク者がやや多い傾向にあります。
生活習慣病予防施策として、トリプルリスク（高血圧、高血糖、高血中脂質）に特に重点を置き、高リスク者への受診勧奨、個別の保健指導を強化しています。
その結果、直近の2年間で高リスク者の割合は減少しつつあります。
生活習慣病予防施策として、トリプルリスク（高血圧、高血糖、高血中脂質）に特に重点を置き、高リスク者への受診勧奨、個別の保健指導を強化しています。
その結果、直近の2年間で高リスク者の割合は減少しつつあります。
また、現在所見なしの従業員が将来的に生活習慣病に罹患することを予防するため全社員のリテラシー向上を目指した教育も行っています。
直近では以下のようなセミナーを開催しています。
直近では以下のようなセミナーを開催しています。
- コロナ太り×生活習慣病予防セミナー（2021年4月）
- ヘルスリテラシー研修（2021年9月）
ヘルスリテラシー研修（2021年9月開催）について
高血圧、肝機能障害、飲酒、喫煙に焦点を当てた研修をウェビナー形式で行いました。
全従業員の約15％が参加し、9割弱の参加者が役に立ったと回答しています。
全従業員の約15％が参加し、9割弱の参加者が役に立ったと回答しています。
禁煙
現時点の喫煙率は30％弱ですが、将来的には20％まで下げることを目指しています。
喫煙に関する行動変容の意向を持っている従業員の「卒煙」を支援するため、様々な施策を行っています。
喫煙に関する行動変容の意向を持っている従業員の「卒煙」を支援するため、様々な施策を行っています。
- 音声つき飲料自販機を用いた経営トップの禁煙推奨メッセージ発信
- 禁煙治療費一部補助
- 禁煙用教材の配信
- テレワーク時も含めた就業時間内禁煙
- 喫煙と健康の関係に関するeラーニング受講促進
- 社内報での禁煙体験談の紹介
女性の健康課題への対応
女性特有の疾病の早期発見を目指し、一定の要件を満たす女性従業員に対し婦人科系疾病の検査の費用を補助しています。
40代以上：乳がん検診、子宮頸がん検診の全額補助（予算の範囲内に限る）
30代：乳がん検診・子宮頸がん検診の費用一部補助
20代：子宮頸がんの費用一部補助
また、女性特有の疾病に関する教育も行っています。
30代の婦人科健診受診率は年々向上しています。
2018年度：22％ 2019年度：40％ 2020年度：52％
また、すべての従業員のリテラシー向上を目指し、全従業員に女性の健康課題に関するeラーニングの受講を推奨しました。（2022年度受講率26.5％）
男女問わず、9割以上の従業員が参考になったと回答しています。
40代以上：乳がん検診、子宮頸がん検診の全額補助（予算の範囲内に限る）
30代：乳がん検診・子宮頸がん検診の費用一部補助
20代：子宮頸がんの費用一部補助
また、女性特有の疾病に関する教育も行っています。
30代の婦人科健診受診率は年々向上しています。
2018年度：22％ 2019年度：40％ 2020年度：52％
また、すべての従業員のリテラシー向上を目指し、全従業員に女性の健康課題に関するeラーニングの受講を推奨しました。（2022年度受講率26.5％）
男女問わず、9割以上の従業員が参考になったと回答しています。
メンタルヘルス対策
相談したい従業員に対応できるよう、社内相談窓口と外部相談窓口の両方を整備しています。
また、50名未満の事業所も含め全事業所でストレスチェックを実施しています。
また、50名未満の事業所も含め全事業所でストレスチェックを実施しています。
長時間労働対策
毎月の労働時間をモニタリングし、長時間労働が発生している部署の所属長には人事部門から状況確認と是正の依頼を行っています。
また、従業員にはフレックスタイム制を活用してメリハリのある働き方をすることで、総労働時間を減らすよう推奨しています。
また、従業員にはフレックスタイム制を活用してメリハリのある働き方をすることで、総労働時間を減らすよう推奨しています。
有給休暇取得促進
有給休暇の取得促進により、年々有給休暇の取得率は上昇しています。
コロナ禍となり、働き方が大きく変わったこと（フレックスタイム制の導入・在宅勤務制度の導入）や、外出が制限されたことなどから、2020年以降はコロナ前よりも有給休暇取得率が低下しています。
この現状を踏まえ、2022年から管理職の休暇取得を推進するルールの導入など、有給休暇取得率を向上するための取り組みを強化しています。
コロナ禍となり、働き方が大きく変わったこと（フレックスタイム制の導入・在宅勤務制度の導入）や、外出が制限されたことなどから、2020年以降はコロナ前よりも有給休暇取得率が低下しています。
この現状を踏まえ、2022年から管理職の休暇取得を推進するルールの導入など、有給休暇取得率を向上するための取り組みを強化しています。
感染症対策
インフルエンザと新型コロナウイルス感染症への感染防止のための各種施策を行っています。
- インフルエンザの予防接種費用の一部補助
- 新型コロナウイルス感染予防のための柔軟な働き方の導入（在宅勤務、直行直帰、フレックスタイム制、時差出勤等）
- 全国コロナ検定を通じた新型コロナウイルスについての教育・啓蒙
健康経営関連指標
| 2020年度 | 2021年度 | |
| 定期健康診断受診率 | 100% | 100% |
| 精密検査受診率 | 61.2% | 57.9% |
| ストレスチェック受検率 | 94.8% | 97.4% |
| ストレスチェック 高ストレス者率 |
7.9% | 8.0% |
| 月間所定時間外労働 | 26時間 | 27時間 |
| 有給休暇取得率 | 46.9% | 48.3% |
| 喫煙率 | 30.9% | 30.0% |
| 運動習慣者率 | 24.9% | 29.2% |
| 適正体重者率 | 60.9% | 62.1% |
| メンタル不調による休業発生率 | 0.1% | 0.4% |
| メンタル不調以外のけが・ 疾病による休業発生率 |
0.1% | 0.1% |
| 絶対的プレゼンティーズム損失割合（WHO-HPQによる）※ | 35% | 32% |
| 社員1人当たりの傷病休業日数 | 1.1日 | 0.5日 |
| 正社員の離職率 | 3.9% | 3.0% |
| 正社員の平均勤続年数 （2022.3.31現在） |
19.2年 | 18.9年 |
ダイドークラブ認定制度
従業員の心身の健康増進を支援するために、一定条件を満たしたスポーツや文化活動をクラブとして認定し、活動費用を補助する制度を設けています。認定条件には、複数部門の従業員が所属していることが含まれており、社内コミュニケーションの円滑化にも繋がっています。
これまでにスポーツ活動ではランニングやフットボール、文化活動では幅広い知識やビジネススキルの習得をめざすクラブなどが認定を受けています。
健康経営戦略マップ
健康経営で解決したい経営課題と具体的な取り組み、期待する効果のつながりを「健康経営戦略マップ」として整理し、この戦略マップに基づきながら健康経営の取り組みを進めています。
健康経営戦略マップ健康経営について
ダイドードリンコは“グループミッション2030”として掲げる「世界中の人々の楽しく健やかな暮らしをクリエイトするDyDoグループへ」の実現に向け、2019年に「DyDoグループ健康宣言」を制定いたしました。これにより、健康経営推進体制を強化するとともに健康経営に資する様々な取り組みを展開しております。
2024年3月には、経済産業省が推進する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定されました。