ダイドーグループホールディングス株式会社

当社取締役会は、取締役会の実効性を分析・評価するため、2023年12月から2024年3月にかけて、調査票に基づく全取締役・全監査役による自己評価と取締役会事務局による個別ヒアリングを実施しました。
その後、2024年3月15日開催の取締役会において、自己評価結果の分析および現状の課題認識の共有を図るとともに、より実効性の高い取締役会の実現に向けた今後の取組み等について、建設的な討議を実施いたしました。

自己評価調査票における大項目は、取締役会としての審議状況や昨年の課題に対する対応状況を確認するため、以下のとおりとしました。

• (1)

  取締役会の議題・運営について

• (2)

  「グループミッション2030」をふまえた中長期的な取締役会の運営について

• (3)

  その他（コーポレートガバナンスの強化に向けた課題等）

当社全役員の自己評価結果の分析をふまえて討議した結果、当社取締役会は「取締役会の監督機能が十分に発揮され、高い実効性が確保出来ている。」と結論づけました。

【2023 年度の取締役会運営の改善状況】

2023年度は、「中期経営計画 2026」の財務KPIであるROICについては、取締役会にて定期的にその進捗管理を実施しました。また、国内飲料事業の中長期的な戦略についてフリーディスカッション形式の意見交換会を設け、活発な議論を実施しました。また、「グループミッション2030」のマテリアリティについては、特に人的資本経営に関して社外取締役がもつ多様な経験や専門性に基づく視点を交え、多角的に議論を行いました。

この他、子会社事業所への現場視察や一部の議題における動画を活用した事前説明を通じて、当社グループの事業や議題への理解促進に努め、取締役会における議論の充実を図りました。

一方、グループ全体の資本効率改善に向けては事業ポートフォリオの最適化に向けた審議のさらなる充実を図るべきであるとの認識が示されました。

なお、取締役会の機能強化を図り、実効性をさらに高めていくための今後の課題は、以下のとおりであるとの認識が共有されました。

• (1)

  重要議題のさらなる審議の充実を図っていくこと

• (2)

  事業ポートフォリオについて議論を重ね、経営資源の適切な配分を行っていくこと

• (3)

  財務KPIであるROICのさらなる浸透を図り、資本コストや収益性を意識した経営を推進すること

• (4)

  「ガバナンス」および「ダイバーシティ」を中心としたマテリアリティに対する取り組みを強化し、適切に監督していくこと