ダイドーグループホールディングス株式会社

3年ぶりに会場での開催となった「DyDo IR説明会2022~ダイドーグループの本質に触れる!~」開催ご報告

 2022年12月17日(土)に、当社の株主様を対象にIRイベント「DyDo IR説明会2022 ~ダイドーグループの本質に触れる!~」(以下、本イベント)を開催しました。コロナ下で2020年度・2021年度はオンラインでの開催でしたが、2022年度は3年ぶりに会場で開催し、約150名の株主様にご参加いただきました。

 本イベントは、2部構成とし、第1部では、当社社長の髙松とゲストのSDGパートナーズ有限会社 代表取締役CEO 田瀬和夫様によるプレゼンテーションおよびトークセッションを、第2部では株主の皆様に少人数のグループに分かれていただき、グループ従業員との座談会を行いました。現場従業員と株主様が直接的に交流する取り組みは、当社にとって初めての試みであり、株主の皆様にもご好評をいただきました。

●開催概要

開催日時 2022年12月17日(土) 13時30分~15時40分
開催場所 梅田スカイビル ステラホール
第1部の内容
登壇者
◆ダイドーグループのマテリアリティへの取り組みについて
ダイドーグループホールディングス株式会社 代表取締役社長 髙松 富也
◆未来のためのマテリアリティについて
SDGパートナーズ有限会社 代表取締役社長 田瀬 和夫様
第2部の概要 株主様と当社従業員が8つのブースに分かれ、マテリアリティに沿ったテーマについて座談会形式で対話を実施

当日の様子

第1部 マテリアリティに関するトークセッション

まずは、当社社長の髙松より、DyDoグループのマテリアリティについて概要と直近の取り組みをご説明しました。

髙松社長プレゼン

ダイドーグループは2030年のありたい姿としてグループミッション2030「世界中の人々の楽しく健やかな暮らしをクリエイトするDyDoグループへ」を掲げ、その実現のためにマテリアリティに取り組むことで、社会価値、経済価値、環境価値の向上に努めていきます。

次に、SDGパートナーズ有限会社の代表取締役CEO 田瀬様より「未来のためのマテリアリティ」と題するプレゼンテーションが行われました。

田瀬様プレゼン

ダイドーグループのマテリアリティは、近江商人の「三方よし」に、「作り手よし、 地球よし、未来よし」の3つを加えた六方よしの経営を実現する基盤となりうるものだと思います。

続いて、登壇の2名による当社グループのマテリアリティやサステナビリティの潮流などをテーマにしたトークセッションを実施しました。

トークセッション

トークテーマ(一部抜粋)
・ダイドーグループのマテリアリティ関して、これまでの進捗状況
・ダイドーグループのマテリアリティ全般に対する田瀬様の評価について
・マテリアリティで掲げる各テーマに取り組む意義について

株主様の声
  • ダイドーグループの今後に対する心意気を感じました。マテリアリティに取り組んでいくことは難しいことだと思いますが、実践して素晴らしい会社になってほしいと思います。
  • お二人の話を聞いて、今の子どもたちには広い視野で物事を見るようになってほしいと思うと同時に、自分自身の日々の行動を変えていこうと思いました。
第2部 従業員との座談会

第2部では、株主の皆様に少人数のグループに分かれていただき、当社グループ従業員と座談会形式で、当社マテリアリティについて理解を深めていただきました。

従業員との座談会

座談会テーマ一覧:
・顧客志向営業による自販機ビジネスの可能性の追求
・スマート・オペレーションによるオペレーション業務改革
・こころとからだにおいしいダイドードリンコの商品開発
・ミネラルウォータービジネスが牽引するトルコ飲料事業
・お客様と共に品質を追求する大同薬品の商品開発
・フルーツゼリー市場シェアNo.1 たらみの商品開発戦略
・希少疾病に取り組むダイドーファーマが提供する価値
・ダイドーグループの環境への取り組み紹介

株主様の声
  • スマート・オペレーションの全国展開は始動したばかりなので、今後、課題も出てくるかと思います。引き続き、今後の自販機ビジネスの動向にも注目していきたいと思います。
  • CSR活動として、カーボンニュートラルを追求するだけではなく、日本全体の文化発展や地域の活性化に注力されていることが理解できました。応援しています。
アンケート結果とご感想(一部抜粋)

満足度(グラフ)

  • 第1部の社長プレゼンテーションと、第2部の従業員の話の方向性が一致していて、好感を持てました。
  • 自販機事業だけでなく、その他の事業について詳しく知る機会となり、大変良かったです。
  • 現状に満足することなく、チャレンジしていこうとするエネルギーを感じました。

今後も、個人株主の皆様との双方向コミュニケーションの充実を図ることで、皆様からいただいたご意見を経営の改善に生かし、企業価値の向上に努めていきます。